社員教育は自社ですべきか外部委託にすべきか?

仕事の内容に関する教育

社員教育には仕事の内容に直接関係のある教育があります。新入社員教育もそのひとつ。さらに、特定の部署に所属する従業員、係長や課長などを対象とした教育も少なくありません。このような社内教育は、社内の担当者が講師をすることで業務の効率アップにつながりやすくなります。社内教育のニーズがわかっているだけに、密度の濃いプログラム作成が可能です。そのため、社員教育に出席する従業員からの共感が得やすいメリットもあります。従業員から質問されたときでも、社内の講師なら答えられやすいですよね。また、講師役の従業員にとっても、人前で話すことは貴重な経験になり、それを仕事に反映することもできます。このように、社内から講師を選ぶことによって、講師側と受講する側、ともに学びの機会が得られることが期待されます。

仕事内容と直接関係ない教育

社員教育には、仕事内容と直接関係のないものも少なくありません。教育内容には、挨拶をはじめとした接客マナー、仕事のモチベーションアップに結びつくものなどがあり、多くの企業で行なわれています。これらの社員教育を職場ぐるみで実施するときは、外部に委託したほうがよいでしょう。外部から講師を招く大きな利点は、これまで知らなかった生の情報が入手可能なことです。そのため、社員教育の場に出席した従業員だけでなく、経営者にとっても大きな知的財産になります。ちなみに、社員教育は社内の会議室を利用するだけでなく、社外に場所を移して行なう方法もあります。そうすることで、心身ともにリフレッシュできるメリットもあるのではないでしょうか。

人手不足を改善するために見直されているのが新人研修です。新卒、中途採用のスタッフとも研修を通していかに自社の業界が世の中にとって必要な仕事なのかを理解してもらいます。